治験とは、厚生労働省の「治験について(一般の方へ)」1)では、以下のとおり説明されています。
「化学合成や、植物、土壌中の菌、海洋生物などから発見された物質の中から、試験管の中での実験や動物実験により、病気に効果があり、人に使用しても安全と予測されるものがくすりの候補として選ばれます。このくすりの候補の開発の最終段階では、健康な人や患者さんの協力によって、人での効果と安全性を調べることが必要です。こうして得られた成績を国が審査して、病気の治療に必要で、かつ安全に使っていけると承認されたものがくすりとなります。人における試験を一般に臨床試験といいますが、くすりの候補を用いて国の承認を得るための成績を集める臨床試験は、特に治験と呼ばれています。」
すなわち、治験とは、試験管での実験や動物実験の結果選ばれた「くすりの候補」について、国の承認を得るために、健康な方や患者さんにご協力いただいて、ヒトでの効き目(有効性)や副次的な望ましくない作用がどの程度か(安全性)を主に調べる試験のことです。
国の承認を得るための治験は3つの段階―第I相、第II相、第III相―に分けて行われます。
また、くすりとして承認され、販売された後も、実際にくすりを使用される患者さんにご参加いただいて、さらにくすりの有効性、安全性などを調べる臨床試験が行われます。
がんの治験の場合、第I相試験の対象者は健康な人ではなく、がん患者さんを対象とすべき(一般的に認められた標準的治療によって延命や症状緩和が得られる可能性のあるがん患者さんを除く)とされています2)。
治験で調べる「くすりの候補」(治験薬)は、承認済みのくすりとは異なる新しい作用を持っていたり、有効性が同じまたはより良好であったりする(あるいは有効性が低い)かもしれません。
また、治験薬は試験段階にあるため、本当に安全かどうかは確立していません。そのため、予期されない副作用(副次的な望ましくない作用)があらわれる可能性があります。しかし、これを少しでも回避するために、第I相試験で少ない投与量から徐々に投与量を増やして試験することになっています。また、副作用や健康被害が発生した場合には最善を尽くした治療が行われるとともに、補償されることもあります(場合によっては賠償金が支払われることもあります)。
治験に参加したことによって、(治験を依頼した側[製薬企業等]または治験を行った医療機関などに法令違反や落ち度がなくて)参加した方に不利益が生じ、それが補償対象と判断された場合には、治験の依頼側から補償が受けられることがあります。補償としては、一般に「医療費」「医療手当」「補償金」が支払われます。
もし、治験の依頼側または医療機関などが法令に違反したことによって、参加した方に不利益が生じたときには、賠償責任が裁判などで認められた場合に、賠償金が支払われることになっています。
患者さんが治験への参加を検討する場合は、治験参加のメリットとデメリットを十分に考慮して、納得した上で決めることが大切です。
がんの治療法は日々進歩していますが、がんを完全に治すことは現在でも難しい場合があります。また、がんの種類や進行の程度によっては効果のあるくすりがない場合や、使用していくうちにくすりが効かなくなってしまったり、(効かないなどの理由で)くすりを切り替えていくうちに最終的に使えるくすりがなくなってしまったりする場合があります。
このような場合に、新しい可能性を持った「くすりの候補」による治療を受ける治験への参加が選択肢の一つとなることがあります。
治験への参加は強制的なものではなく、参加される方々の自由意思で決まります。
治験に関するくわしい情報が知りたい方は、厚生労働省の「治験」、日本製薬工業協会※の「くすりについて」「新薬・治験情報」などのウェブサイトをご参照ください。
厚生労働省の「治験」の中の「治験等の情報について」のコーナーには、日本で実施されている臨床研究(治験を含む)の情報や、開発中の新薬情報を閲覧できるサイトも紹介されています。
また、国立成育医療研究センターのウェブサイトには「治験に関する用語集」がまとめられています。
※日本製薬工業協会(製薬協)は、製薬産業のさまざまな問題の解決やくすりに対する理解を深めるための活動などを行う団体で、多くの製薬企業が加盟しています。
(公開:2021年3月)